アイラトが公益財団法人PwC財団の助成事業2025年度秋期制約からの解放（地方医療）に採択

AI技術による放射線治療計画支援ソフトウェアの開発・事業化を行うアイラト株式会社（本社：宮城県仙台市、代表取締役：木村 祐利、角谷 倫之）は、公益財団法人PwC財団の助成事業2025年度秋期「制約からの解放（地方医療）」の助成先として採択されましたのでお知らせします。

公益財団法人PwC財団は、助成事業2025年度秋期制約からの解放（地方医療）にて、地方医療における医療資源不足や資源配分の非効率といった課題の解消を目的とした事業の公募を行いました。

当社が申請した事業は、放射線治療においてAI技術を活用し、治療計画の策定作業を従来の6時間から20分程度に短縮するAI技術による放射線治療計画支援ソフトウェアの開発、臨床現場でその有効性を検証するものです。このテクノロジーにより、放射線治療における専門人材への依存を軽減するとともに、地方でも高精度な治療計画の策定を可能にし、地域間医療格差の縮小を目指します。

採択概要

• 助成事業名：助成事業2025年度秋期

• 採択領域名：制約からの解放

• テーマ：地方医療

代表取締役 木村 祐利 コメント

当社は、AI技術を活用して放射線治療計画の作成時間を大幅に短縮し、専門人材への依存を減らすことで、地方でも高度な放射線治療が受けられる環境の実現を目指しています。今回の助成金を活用し、地域間の医療格差解消とがん患者さんの治療機会拡大に貢献してまいります。

公益財団法人PwC財団について

公益財団法人PwC財団は持続可能な社会を実現するため、時代に即した重要な社会課題に対して、最先端の技術や従来とは異なる独特のアプローチを用いて劇的な成果を生み出す可能性を有する団体を対象に、積極的に助成活動を行っています。 助成事業2025年度秋期では、「制約からの解放（地方医療）」のほか、「ウェルビーイング（孤独・孤立対策）」や「地球環境（災害予測・災害被害の軽減）」のテーマで社会的インパクトの大きい事業を募集し、審査の結果、当社の事業を含む複数の事業が採択されました。